低炭素社会実現に意欲的な各国の研究資金配分機関の代表が集まり、国際協力のあり方を探るシンポジウムが5月に東京で開かれることになった。
国際シンポジウム「低炭素社会を目指すグリーン・イノベーション促進のための国際協力」の開催は、科学技術振興機構が呼びかけた。同機構のほか中国国家自然科学基金委員会、韓国研究財団、フランス国立研究機構、ドイツ研究振興協会、英国工学・物理科学研究会議、スウェーデン・システム・イノベーション開発庁、米国科学財団、メキシコ国家科学技術審議会の幹部が出席、5月17日、都内の国連大学ウ・タント国際会議場で開かれる。
13日記者会見した北澤宏一・科学技術振興機構理事長は、「低炭素社会の実現には、目鼻の付いた技術だけでなくまだ海のものとも山のものとも分からない研究に対する期待が大きい。こうしたタイムスパンの長い研究でブレークスルーをもたらすには各国が手を組む必要がある」と国際シンポジウムの意義を強調した。