立正大学経営学部の山本仁志教授（協力の進化、社会シミュレーション・進化ゲーム理論）らの研究グループは、2020年4月～24年4月に5回にわたって、「Yahoo！クラウドソーシング」を利用して得た回答を分析した。分析対象となったのは5回の調査にすべて回答した600人で、内訳は男性431人、女性169人だった。

　山本教授は調査・研究にあたり、「感染症という人類が一番立ち向かいやすい危機なのに、なぜ一枚岩になれないのか」と考えた。また、「偏ったメディア視聴によって誤った考えになるのか、もしくは、元から偏った考え方をしていた人が顕在化したのか」という問いをたてた。

　600人に対し、新聞やテレビのマスメディアやSNS（交流サイト）などへの接触の頻度、メディアを信頼しているかどうか、新型コロナウイルスの感染予防のための「自粛」への協力度合い、新型コロナウイルスのワクチンの陰謀論（マイクロチップが薬剤に入っている・製薬会社や政府が情報を隠している）などの項目について、どの程度そう思うか、5段階で尋ねた。

　その結果、新聞やテレビを信用していない人ほど陰謀論を信じる傾向が強かった。ワクチンの陰謀論のうち、マイクロチップ論を信用している人は少なかったが、情報隠蔽論は緩やかに信じられている傾向があった。また、新聞・テレビに接触する時間が少ない人ほど、陰謀論を信じていた。そして、近年指摘される「SNSでの情報に感化された」というのは直接的には立証できなかった。

　つまり、マスメディアへの信頼度が陰謀論の判断に影響を与えるといえる。また、メディアを信用していない人ほど、正しい情報を得ることなく陰謀論に流れる。医療従事者への誹謗中傷が新型コロナウイルス禍では行われたが、このような過激な行動をしている人々は「自分たちが信じる正義に基づいて」いるため、正しい認識に戻るのは非常に難しいという。

　なお、マイクロチップをワクチンの中に入れることは、現在の世界最小の半導体でも新型コロナのワクチンに使われる注射針の内径のサイズから人体に注入することは困難とされる。政府や製薬会社が情報を隠しているという陰謀論も、ワクチンについては薬事承認が下りている以上、厚生労働省から成分等、他の薬と同様の情報提供がなされている。

　山本教授は「陰謀論というとすべて一緒に考えられるが、今回のようにある陰謀論は信じられていないが、別の陰謀論はそれなりに信じている人がいるといえる。一括りに考えてはいけない。次なるパンデミックの際の情報提供への知見となるだろう」と振り返った。新型コロナウイルス感染流行時と比べ、人工知能（AI）やSNSが広く普及しているため、次のパンデミックが起こった場合、ユーザーの思想や思考に寄り添う情報しか得られない可能性もある。

　そして、「メディアリテラシーというと、個人個人の能力のように語られるが、実際は公共財としての意味合いが強い。メディアによる情報を基に、人々が行動するのは、健全な社会を支えるインフラとも言えるだろう。陰謀論に一度陥ると、そのスパイラルから抜け出せないというのは他の研究で明らかになっている。『一方通行の闇堕ち』になる可能性があるから、正しい情報を伝えるための前提として、メディアへの信頼度が高まる方策を考えないといけない」とした。

　研究は日本学術振興会の科学研究費助成事業の助成を受けて行われた。成果は8月3日、英科学誌「サイエンティフィック リポーツ」電子版に掲載され、同月5日に立正大学が発表した。

　国際機関や専門家は「温暖化という共通の土台の上に、さらに偏西風の蛇行やエルニーニョ現象といった自然の変動や地域特有の大気・地形条件が重なり、自然災害が増幅されている」と指摘する。気象庁の検討会は、7月中旬から8月上旬にかけての西日本の高温について、「温暖化がなかったらほぼ発生し得なかった」と結論付けた。全国どこでも起こり得る豪雨や土砂災害に対する身近な備えも求められる。

西日本で5連続酷暑、九州北部では記録的少雨

　気象庁の異常気象分析検討会（会長・中村尚東京大学名誉教授）は9月1日、この夏に全国各地で頻発した極端気象を詳しく分析する会合を開き、終了後の記者会見で結果を発表した。西日本の猛暑と少雨、台風の頻発、千葉県の豪雨などは、それぞれ異なる大気・気象条件が複雑に関係していたことが明らかになった。

　西日本の平均気温は、統計を開始した1946年以降で3番目の高さ。最高気温40度以上の「酷暑日」を観測したのは延べ36地点に達し、気象庁が集計を始めた2010年以降で最多となった。一方、西日本では梅雨明け後、まとまった雨が降らない状態が続き、九州北部地方の8月の降水量は平年比でわずか12％ほどしかなく、1946年以降で最少を記録した。

　検討会の分析によると、高温と少雨をもたらした直接的な要因は、日本付近を流れる偏西風の大きな蛇行だという。ユーラシア大陸から日本付近にかけて偏西風が平年より北を流れ、西日本は上空から地上付近まで発達した「背の高い高気圧」に覆われた。

　特に7月下旬から8月初めにかけては晴天による強い日射が注いだことに加え、上層から下層まで高気圧に覆われて下降気流が目立っていた。下降した空気が「断熱昇温」という現象によって温度が顕著に上昇。太平洋高気圧の縁を回って暖かい空気が流れ込んだことも、気温の上昇を後押しした。

　一般的に少雨により土壌が乾燥すると、地表面から水分が蒸発する際に使われる熱が減るため、地表と大気を暖める熱が増加する。高温が乾燥を進め、乾燥がさらに気温を上げるという悪循環に陥ることがある。

温暖化が猛暑の「土台」を押し上げた

　ここ数年の猛暑は、偏西風の蛇行と関係があると指摘されてきた。ただ、偏西風の蛇行はこれまでも繰り返し起きてきた気象現象であり、それだけでは最近の記録的な猛暑を説明できない。

　東京大学大気海洋研究所の渡部雅浩教授や京都大学の研究者らでつくる「極端気象アトリビューションセンター（WAC）」は、7月11日から25日に西日本を中心に観測された上空約1500メートルの高温について、「アトリビューション」と呼ばれるコンピューターを駆使した手法で分析した。現実に温暖化した気候と、人間活動による温暖化がなかったと仮定してコンピューター上につくった気候について、西日本の高温がどのくらい起こり得るかを比較したのだ。

　その結果、1991～2020年の平年の気象条件では「約74年に1度」にとどまっていたが、温暖化が進んだ26年の気象条件では「約37年に1度」となり、発生頻度が約2倍に高まったことが判明。さらに、人間の活動による温暖化がなかったと仮定した気候条件では、このレベルの高温発生確率は約0.006％となった。WACは「地球温暖化がなければこのレベルの高温は起こり得なかった」との分析結果を8月3日に公表している。

　これとは別に、文部科学省の研究プログラムと気象研究所の合同チームは9月1日、やはりアトリビューションの手法による解析結果から、「7月中旬から8月上旬の西日本の記録的な高温は温暖化が寄与した」と発表している。気象庁検討会の中村会長は記者会見で「偏西風が日本付近を北に蛇行して流れ、背の高い暖かい高気圧に覆われるという状況になると、温暖化の影響も加わってこれまでよりさらに気温が上がる」と説明した。

千葉豪雨は「非常にまれな現象」

　気象庁の検討会は、今夏の台風や8月の千葉豪雨についても分析した。首都圏の通勤・通学圏でもある千葉県では、同月13日夕方から14日未明にかけて記録的な豪雨となり、千葉市では24時間の降水量が367ミリ、1時間の降水量が115ミリと、いずれも観測史上1位となった。広範囲の浸水被害を出したほか、交通機関にも大きな影響が出た。

　検討会の分析によると、房総半島付近では東から流入した暖かく湿った空気と、上層の強い寒気の影響で大気の状態が非常に不安定だった。一方、関東内陸部では日中の対流活動に伴う降水によって冷たい空気の層が拡大し、その東端に当たる房総半島付近で、東から流入する暖かく湿った空気との間で局地的な前線（シアーライン）が形成された。その結果、積乱雲が次々に発生して線状降水帯ができ、一部の雲は高度15キロ以上にまで発達した。中村会長は「非常にまれな現象で、異常気象と呼んで差し支えない」と述べた。

　台風については、今年は6～8月の間に17個が発生。平年の11個を大きく上回り、1951年の統計開始以降で3番目に多い記録に並んだ。この原因について検討会は、熱帯域で東から西に吹く偏東風の中を西進する「偏東風波動」という大気の流れが活発だったことを挙げた。偏東風波動は、顕著なエルニーニョ現象の影響で起きた可能性があると指摘している。

　頻発した台風の中でも15号は、日本の東の海上から茨城県に上陸し、本州を西へ横断するという、過去にあまり例のない進路を取った。その背景には、日本の南の海上に形成された「モンスーンジャイア」と呼ばれる大規模な低気圧と、日本の東の海上に停滞した勢力の強い高気圧があった。台風15号は両者の間の流れに沿って、日本付近では異例となる西向きの進路を取った。また、偏西風が本州付近から日本の東の海上で南北2つに分かれ、このうち南側の偏西風の蛇行によって複数の上層寒冷渦が日本付近へ南下したことも、台風15号の進路に影響した。

　中村会長は、温暖化による海面水温の上昇で水蒸気量が増えたことが雨量や台風の勢力に影響した可能性を挙げ、「過去の経験や常識が通用しづらくなってきている」と強調している。

　今夏、線状降水帯は全国どこでも発生する、ということが如実に示された。中村会長や気象庁の担当者は記者会見で、「線状降水帯の発生位置を直前に正確に予測するにはまだ課題があり、今後、精度の向上に取り組む」と述べた。地震対策と同様に、豪雨や土砂災害に対する身の回りの備えを急ぎたい。

世界各地で「観測史上最も暑い7月」

　「気象が異常な夏」は日本だけではない。世界気象機関（WMO）は8月12日、北半球の広い範囲で記録的な高温、干ばつ、森林火災、洪水が相次いでいるとする報告書を公表した。米海洋大気局（NOAA）の解析によると今年の7月は、2024年と並んで観測史上最も暑い7月となった。中でも北米、アフリカ、アジアでは、それぞれ最も暑い7月となった。

　欧州連合（EU）の気象情報機構「コペルニクス気候変動サービス」によると、西欧は観測史上最も暑い6～7月を経験した。8月10日の発表では、この期間の西欧の平均気温は21.62度となり、両月の平均としては観測史上最高になった。欧州ではドイツやチェコで6月下旬に最高気温40度を超え、国内の最高気温記録を更新した。

　欧州からの報道によると、フランス、スペイン、英国、ドイツなどでは降水量や土壌水分が著しく少なくなり、セーヌ川、ライン川、ドナウ川などの流量が低下した。ライン川やドナウ川では水位の大幅な低下により船舶の運航が制限され、物流や発電にも影響が出た。フランスとスペインでは大規模な森林火災が発生した。高温と乾燥は大規模な森林火災が発生しやすい条件をつくったとみられ、生態系にも深刻な影響を及ぼしている。

　英国気象庁は、イングランド東部で6月26日に37.7度を観測し、1976年の記録を更新したと発表している。また英国保健安全保障庁は7月30日、イングランドで5～6月の熱波に関連した死者数が2877人に上ったとする暫定推計を公表した。

　米国でも7月初旬から厳しい熱波に襲われ、東海岸のニューヨークやボストンなどの都市で記録的な暑さを記録。同月4日の建国250年を祝う独立記念日のイベントの一部が中止になった。またこの夏にオレゴン、ワシントン、ネバタ、コロラドの各州で大規模森林火災が発生している。

ネパールでは氷河崩壊で土石流が発生

　温暖化の影響は、気温や降雨だけでなく、山岳地帯の氷河にも表れている。ネパールと中国の国境地帯では8月26日、氷河と岩盤を含む大規模な斜面崩壊が発生。大量の氷や岩石、土砂、泥が一体となった土石流が、集落や道路、水力発電施設をすさまじい勢いで襲った。9月10日現在の現地からの報道によると、ネパールと中国・チベット自治区を合わせて少なくとも1380人が死亡し、約5500人が行方不明となっている。被災地では捜索と遺体の身元確認が続いており、犠牲者の数は今後増える可能性がある。

　氷河湖をせき止めている堤防が決壊する典型的な「氷河湖決壊洪水」とは異なり、氷河と岩盤の崩落を発端とする連鎖的な複合災害とみられている。

　WMOによると、世界には27万を超える氷河があり、総面積は日本の国土の約2倍に当たる約70万平方キロにも及ぶ。氷河が気温上昇によって薄くなり、永久凍土が融解すれば、岩盤を固定する力が弱まるとされてきた。今回の斜面崩壊に温暖化がどのくらい関係したのかについては未解明だが、温暖化によって氷河崩壊や氷河湖決壊洪水の危険が増大していることは、WMOや国連、ヒマラヤ地域の研究機関が繰り返し警告してきた。

　インド北部では中国国境近くで2021年2月、岩盤と氷雪の大規模な崩壊による雪崩や土石流が発生し、死者・行方不明者は200人を超え、水力発電施設も大きな被害を受けたと伝えられた。今回のネパール・中国での土石流でも、建設中のものを含む多数の水力発電所が被災した。温暖化を抑えるために欠かせない水力発電が、温暖化のせいで増大する氷河災害に脅かされた形だ。

「新しい日常」になりつつある極端気象

　日本のほか、世界各地でこの夏に頻発した熱波や豪雨、台風、洪水には、それぞれ固有の気象条件が絡んでいる。偏西風の蛇行、エルニーニョ現象、高気圧、寒冷渦、地形、海面水温などの要因が複雑に組み合わさって発生する。

　このため、多くの気象専門家は「異常気象や極端気象が温暖化だけで起きた、と単純化するのは正確ではない」と指摘する。気象を左右する大気の現象には様々な要因が複雑に絡んでおり、それらに温暖化が影響して異常気象や極端気象の「土台」を押し上げたと考えるのが正しいだろう。

　温暖化は多くの気象現象が発生する背景を確実に変えつつある。気温を高くし、海洋に熱を蓄えさせ、大気中の水蒸気を増やす。陸地では土壌を乾燥させ、氷河と永久凍土を不安定にする。こうした環境変化に「自然の変動」が重なることで、極端気象がかつてより強く、またより頻繁に起きるようになっていると言える。

　「気候危機」の時代を迎えていることは明らかで、温暖化の進行を少しでも抑えるために二酸化炭素などの温室効果ガスの排出を減らす「緩和策」は待ったなしだ。同時に、猛暑に耐えられる都市づくり、洪水警戒網、森林火災対策、氷河湖の監視、災害に強いインフラなどの「適応策」も喫緊の重い課題だ。

　2026年夏の世界は、極端気象が一時的な例外ではなく、新しい日常になりつつあることを残酷な形で示している。

　精神疾患の診断には血液検査のような目に見える指標がなく、診察室での会話が重要な手がかりの1つになる。慶応大学医学部医科学研究連携推進センターの岸本泰士郎教授（行動科学・精神医学）らの研究グループは、同大の協力病院・クリニックに通院・入院する500人以上の患者の同意を得て録音した会話のうち約100人分について、ほぼ同数の健常者の会話と比較・分析した。

　録音データは「自由な会話」「童話の説明」「日常場面が描かれたイラストの説明」の3種類。詳しく分析した結果、統合失調症の患者の会話では、（1）文の構造を担う格助詞を使う頻度が減少する（2）修飾表現を担う副詞の使用頻度が減る（3）使う単語の意味が似ていて広がりがない、という3つの特徴が顕著だった。

　具体的には、「が」「を」「と」などの格助詞が減ることで文の構造や意味関係をつかみづらくなる、「とても」「ゆっくり」「たぶん」など程度や状態を表す副詞が減って文意・文脈が分かりにくくなる、同じような単語が何度も会話に登場するなど。こうした特徴があるせいで、分かりづらく脈絡のない会話に終始しているように聞こえるという。

　岸本教授は「統合失調症の人の会話は、回りくどかったり、話が飛びすぎてしまったり、連合弛緩（しかん）と呼ばれる特徴がある。今回の結果によって、精神疾患でも定量的に判断できる指標となり得る」と意義を説明する。

　今回、会話を分析できた患者は、急性期ではないことや、話に応じてくれる人、同意が取れる状態であった点に注意する必要がある。統合失調症の中には、幻聴や妄想などが強く現れて社会的な機能が低下したり、不安や興奮状態のため落ち着いて会話ができなかったりする人もいる。一方で、うつ病など別の精神疾患でも同じような会話の特徴が見られることがある。今回の成果を臨床で応用するには、別の方法と組み合わせる必要があるとしている。

　研究は、科学技術振興機構（JST）の戦略的創造研究推進事業（CREST）の助成を受けて進められた。成果は6月23日、英国の科学誌「サイコロジカル メディシン」に掲載され、同日、慶応大学、東京科学大学、静岡大学が発表した。

　サイエンスアゴラは、未来社会のあり方を市民や科学者、政策立案者らが共に考えるイベントとして2006年から開催している。「科学とくらし ともに語り 紡ぐ未来」をビジョンに掲げて企画を募集し、今年も100以上が決まった。

　昨年に続き、巡回しやすいよう「未来の技術でくらしが変わる」「地球・環境・未来を守る」「いのち・からだ・医療のひみつ」「見て・さわって・楽しく学ぶ」「社会とつながる・世界とつながる」の5つのジャンルを設け、ブースの配置を工夫する「キュレーション」を実施。科学コミュニケーション分野で活躍するアナウンサーで同志社大学助教の桝太一さんら、有識者9人で構成する「サイエンスアゴラ2026推進委員会」がこのキュレーションを進め、注目プログラムも選出した。

　今年は新たに、来場者が関心領域を示すシール「インタレストタグ」や、自由記述のシールを導入。これらを身につけて関心テーマや、「じっくり学びたい」「気軽に概要を知りたい」など、求める情報の深さや見学スタイルを自由に表現できる。来場者が出展者と、より効果的に対話できると期待される。今年も各企画の難易度を1～3個のトウガラシのアイコンで示す。

　出展者同士の交流にも注力。各階で出展者見学の時間帯を設定し、自分のブースを離れて他の出展を体験できるようにする。

　近隣の産業技術総合研究所臨海副都心センターの一般公開、東京国際交流館の国際交流フェスティバル、東京都立産業技術研究センターの一般公開など、同時に開催されるイベントと連携し、お台場一帯を盛り上げる。日本科学未来館も、アゴラ連携企画として実証実験や特別トークショーを実施する。

　例年、お台場で開催したが、コロナ禍を受け2020～23年にはオンライン形式も導入した。24年、完全実地開催が復活した。

　テレコムセンタービルは新交通「ゆりかもめ」テレコムセンター駅下車すぐ。一部の材料費などを除き参加は無料。一般来場の事前申し込みは不要だが、一部の企画の参加には事前登録などが必要となる。各企画は、詳細が特設サイトで紹介されている。

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　推進委員会が選んだ注目プログラムは次の通り。「ブース」は終日、「セッション」は特定の日時に実施されるもの。いずれもテレコムセンタービル。カッコ内は出展者で、略称を含む。

【ブース】
・ダイヤモンドがセンサーに！？（量子科学技術研究開発機構）
・見えない違いを見つける科学（カワノラボ・ニッセンケン）
・波で物を動かす：超音波が拓（ひら）くインターフェース（筑波大学デジタルネイチャー開発研究センター）
・匂いと触覚で感じる、植物の感覚の世界を体験しよう！（JST ERATO豊田植物感覚プロジェクト）
・3Dプリンタで創る自助具と、未来を紡ぐ対話ブース（COCRE HUB）
・気候ストライプで考える私たちの暮らし（気象キャスターネットワーク ）

【セッション】
・画期的！みんなに優しい快適な空旅にするJAXAの提案（宇宙航空研究開発機構）＝12日正午～午後1時
・AIでつむぐ、みんなの共創アイデアソン（当事者の声からインクルーシブ社会を目指す団体）＝13日午前10時半～正午
・宇宙の電波を調べる野辺山宇宙電波観測所（国立天文台野辺山宇宙電波観測所）＝13日午後1時～2時半

　大阪産業大学システム工学部の榎真一教授（機械工学）は、金属や繊維強化プラスチック（FRP）などの材料の強度を評価する研究を続けてきた。今回、防護衣のメーカー「サクセスプランニング」（京都府八幡市）から、クマの攻撃から身を守れるような服を作りたいと打診を受け、実験に着手した。

　同社社長の桒原（くわばら）由香子さんがクマの手の剥製をインターネット上の剥製店舗で購入し、榎教授のもとに持ち込んだ。だが、剥製のままでは手の肉球部分がせり出しているため、「クマの攻撃」を再現できない。硬くなった肉球部分をグラインダーで削り、振り子式の衝撃試験機にセットした。

　振り子式衝撃試験機は、振り子の重りを利用して衝撃を与え、様々な素材の強度を測る装置だ。今回、26キログラムの重りを付け、クマが手を振り下ろして引っかくときの速度を時速17キロメートルと仮定して試験を行った。この数値は、クマが振り下ろす大きなエネルギーが爪の先に集中していると仮定して計算したものだ。

　まずは一般的に洋服に用いられているニットなどで試験をし、布がボロボロに引き裂かれるのを確認してから、グラスファイバーとポリエチレンをフェルト状に重ねた布でクマの爪から守れるか試した。その結果、このフェルト状の厚さ4ミリメートルの布では、クマの爪による傷がほとんどできなかった。榎教授は「爪をセットする位置が布から離れすぎても、近すぎても実験にならない。しっかり当たる位置を学生と検討した」と振り返った。

　桒原さんが実験結果を踏まえ、クマ被害について聞き取った事例を基に、上半身を主に守る服を作った。特に顔を守るための腕周りは強度を出して販売にこぎ着けた。防護服の割には厚みがないため動きやすいのが利点で、クマに対応する自治体職員からの問い合わせが複数あったという。今後、下半身を守る防護服についても検討したいとしている。

　榎教授は「今回の試験機では、人間の手や腕への評価はできていない。打撲を防げるかどうかや、腕に傷ができないかどうかといった影響を今後は調べたい」と話している。

　コウモリは昆虫や植物など食性が多様で、地上の脊椎動物や鳥類を捕食するものもいる。東京大学大学院農学生命科学研究科の福井大准教授（生態学）によると、日本を含む温帯域では、普段は昆虫を捕食している3種のコウモリについて、特定の時期に小型の鳥を餌にしていることが糞の分析から分かっているという。

　日本ではこのうち、翼を広げると40センチほど、体重が40グラムほどのヤマコウモリが鳥を食べる。ただ、実際に鳥を捕獲する様子を観察するのは難しく、「ねぐらで休んでいる鳥を襲う」という説と、「飛んでいる鳥を捕まえる」という説があった。近年、GPS（衛星利用測位システム）による追跡などから、空中で捕獲しているとの見方が有力になっている。

　福井准教授は「青森県内にある鳥の観察地でヤマコウモリが見られる」という情報をもとに、2023年10月11日～18日、鳥類の専門家と8晩にわたって観察した。サーチライトで上空を照らし、ヤマコウモリが現れるとデジタルカメラで追跡。鳥を追いかける様子や空中で捕獲する様子を撮影した。

　コウモリが鳥を追いかける場面を観察できたのは56例。このうち22例は、捕まえようとして鳥に接触した。実際に捕獲に成功したのは6例だった。また、鳥の種類が分かった33例については、ウグイス15例、アオジ9例、クロジ4例など概ね30グラム以下の小型の鳥が多かった。アオバトやマミチャジナイなど自分より大きい鳥を追いかけることもあったが、近づいて接触するまでには至らなかった。

　今回の観察によって、ヤマコウモリが鳥を空中で捕まえている事実が証明されたことになる。今後、捕まえた鳥をどこでどのように食べるのか、エコーロケーション能力をどう駆使しているのかなどを調べていくという。研究は同志社大学やオホーツクコウモリ研究会、日本渡り鳥保全・研究グループなどと共同で実施し、米生態学会誌「エコロジー」に7月19日付けで論文が掲載された。

　全国約3000の定点医療機関からこの1週間に報告された感染者数は4094人で昨年同期の1183人を大幅に上回った。都道府県別では沖縄県が4.43人で最も多く、次いで岩手県2.10人、青森県2.08人、神奈川県1.99人、埼玉県1.83人、千葉県1.80人、茨城県1.76人、新潟県1.65人、鹿児島県1.58人、東京都1.49人など。北海道も1.12人で、沖縄など南西部だけの局地的な夏季流行ではなく、全国の広い地域で患者が報告された。

　インフルエンザは例年、12月から3月ごろに流行する傾向にある。昨年は9月下旬に流行入りが発表されている。多くの学校で夏休みが終わらない8月中の流行入りは異例と言える。最も流行入りが早かったのは2009年。この年は世界的に「新型インフルエンザ」が大流行した年で、通常の季節性インフルエンザとして考えると、8月の全国的な流行入りは極めて珍しい。

　厚労省はこの異例なほど早い時期の流行に警戒しつつ、今後の報告感染者数の推移を注視する方針だ。同省は再び1.00を下回る可能性もあるとしながら、過去の例では一度定点当たり報告数が1.00人を超えた場合、多少の減はあってもその後、冬場のピークへ向かう例が多いことから警戒を呼びかけている。

　同省は今回どの型のインフルエンザウイルスが広がっているかについては明らかにしていない。インフルエンザウイルスには主にA型とB型があり、近年はA香港型（AH3型）、B型ビクトリア系統などが流行している。昨シーズンに流行したのはA香港型が中心で、感染力が強く、幅広い年代が感染した。

　東京都感染症情報センターによる8月2日までの約1年間のウイルス検出累計756件の分析では、約58％がA香港型だった。しかし、今シーズン（2026～27年）の流行型を判断するためには今後、全国的な病原体分析を待つ必要があるという。

　ワクチン株は世界的なウイルスの流行状況や抗原性の変化などを基に、流行シーズンに先立って選定されている。流行の型が判明する前に、既に今秋から使用されるインフルエンザワクチンの製造株は決まっている。厚労省は6月にA型2種類とB型1種類で構成する「3価ワクチン」の製造を決定した。

　また、なぜ今年は流行入りがこれほど早いのかの原因も不明だ。インフルエンザは日本では主として冬に流行するが、世界的に見れば一年中どこかで流行している。このため国際的な人の往来によってウイルスが持ち込まれる機会は常にあるとされる。

　厚労省は今回の流行入りを受け、手洗いや、マスク着用を含むせきエチケットなど基本的な感染対策を呼びかけている。特に高齢者や基礎疾患のある人は感染すると重症化するリスクが高いとして、医療機関や高齢者施設を訪れる際などのマスク着用を勧めている。

　早稲田大学理工学術院創造理工学部の梅津信二郎教授（機械工学）らの研究グループは、シンガポール・南洋理工大学の佐藤裕崇教授らと共同で、昆虫の持つ能力を生かした小型の機械類を研究してきた。今回、暖かい地域に暮らし、国内に生息していないマダガスカルオオゴキブリを用いて、水陸両用サイボーグ昆虫の開発に挑んだ。

　マダガスカルオオゴキブリは、ゴキブリという名前が付いているが、「嫌われ者」のゴキブリとは大きく異なる。まず、羽が退化しているため飛ぶことはなく、捕まえようとすると威嚇のために「シー、シー」という音を出す。大きさも手の甲くらいのサイズがあり、体重は約5グラムと大きい。通常は陸地で暮らし、雑食のため低コストで飼育しやすいという特徴がある。水中に沈めると、酸素を取り込めないため数分以内に活動を停止する。

　研究グループは、マダガスカルゴキブリの背中に酸素発生タンクと、それらを覆う潜水スーツ、シリコン製の酸素供給チューブを左右2本ずつの計4本乗せてサイボーグ化。水中でどのくらいの時間活動できるか調べた。樹脂製の酸素発生タンクは3Dプリンターを使って作製。二酸化マンガンと過酸化水素による化学反応で酸素を供給する仕組みにした。

　この結果、酸素が気門を通じて供給され、水中で最大3時間にわたって活動を続けることができた。また、電気刺激による誘導で、水中への進入と陸上への退出の双方が可能であることも確認した。梅津教授は「ダイビングを想定してもらうといい。人間が海に潜るときに酸素ボンベを背負うように、マダガスカルゴキブリが酸素を使って水中で活動した」と説明する。

　このサイボーグ昆虫は、最大約15グラムの機器を搭載できるとされる。今回の潜水スーツと制御装置は計約6グラムで、今後センサーなどを追加できる重量的な余裕もある。そのため、カメラ・センサー・AI（人工知能）やセンシングといった機材を数グラムに収めることができれば、フォーメーションを組んで数匹を同時に動かすことにより、座標などで位置情報を取得したり、災害時に狭い場所に閉じ込められた人間が発する熱なのか、機械から生じている熱なのかを確認したりできるとしている。

　梅津教授は「災害現場に近い環境で検証を続けたい。劣悪な環境で1、2回成功することは論文を書くには十分だが、災害現場では不十分。滑りやすい壁やがれきなどの障害物がある場所でも安定して移動できるか、研究を進めたい」と話した。なお、災害現場における活動中の産卵を防ぐため、オスを用いることを想定しているという。

　研究はシンガポール教育省などの助成を受けて行われた。成果は6月29日、英科学誌「ネイチャー コミュニケーションズ」電子版に掲載され、早稲田大学が同日発表した。

米政権の逆風に耐え、ついに旅立つ

　ローマン望遠鏡は日本時間8月30日夜、米フロリダ州のケネディ宇宙センターから米スペースX社の大型ロケット「ファルコンヘビー」で打ち上げられた。約31分後、高度約700キロあまりで所定の軌道に投入され、打ち上げは成功した。観測の準備を進めながら3カ月ほどかけ、地球から150万キロ離れた、地球と太陽の引力などが釣り合う「ラグランジュ点2（L2）」に到達する。望遠鏡のような軽い物体が留まり続けられ、燃料を節約できる観測位置だ。NASAは来年初頭までに、観測画像の初公開を見込む。

　近赤外線を中心に、可視光でも宇宙を捉えるローマン望遠鏡は、展開後の長さが12.7メートル、幅4.4メートルで大型バスほどの大きさ。燃料を除く重さは8トン。主鏡の口径はハッブル宇宙望遠鏡と同じ2.4メートルだが、重さは技術革新で4分の1に減じたという。観測計画は5年で、開発・運用費は計43億ドル（約6900億円）。名称はNASAの初代主任天文学者を務め、「ハッブル宇宙望遠鏡の母」と呼ばれる天文学者のナンシー・グレース・ローマン氏（1925～2018年）にちなんで、2020年につけられた。

　開発は2010年代前半にスタート。トランプ政権の予算案で何度も中止の危機に陥りながら、連邦議会が拒否し計画が維持されてきた。来年5月に打ち上げる計画だったが、開発が順調に進んだことで大幅に前倒しされた。

　NASA科学局のニッキー・フォックス副局長は「ローマン望遠鏡は宇宙の歴史に関する人類の深遠な疑問に、最大限に答えてくれる。広い視野と素早い観測を備えている。私たちを発見の新時代へと導き、見えないものを可視化し、太陽系外の生命探査の基盤を築くだろう」と述べた。

正体不明の暗黒エネルギー、手がかり探る

　ローマン望遠鏡が搭載した主な科学装置は2つ。一つは「広視野撮像装置」、つまりカメラだ。ハッブル望遠鏡と同等の精度や解像度だが、200倍もの広い視野を持つ。その主な役割は宇宙の加速膨張の原因とみられる暗黒エネルギーに関し、検証を試みることだ。

　宇宙が膨張していることが1920年代後半に判明し、98年にはその膨張がどんどん加速していることが分かった。宇宙は物質同士に働く重力のせいで、いずれ収縮して潰れるとも考えられてきたが、それが大きく覆った。これを説明するエネルギーとして、正体不明の暗黒エネルギーが想定されている。暗黒エネルギーは宇宙の物質・エネルギーの68.3％を占め、現代宇宙論の最大の謎とされる。

　加速膨張の発見の手がかりとなったのが、恒星が一生の終わりに起こす爆発の一種「Ia（いちエー）型超新星」。爆発の明るさが物理的にどれもほぼ同じになることから、観測地点からの見かけの明るさを勘案すれば距離を測れるため“宇宙のものさし”とみなされている。

　ローマン望遠鏡は、暗黒エネルギーの正体は突き止められない。ただ、広視野撮像装置により100億光年のかなたまでの数千個のIa型超新星や数億個の銀河を観測し、宇宙の膨張率などを高精度に求める。こうして、暗黒エネルギーの膨張への影響度などの理解を目指す。

　宇宙の構造の成り立ちや銀河の歴史、重力を持つが見えない暗黒物質（ダークマター）の分布も調べる。

系外惑星、広範な把握目指す

　もう一つの重要な観測対象は、系外惑星だ。文字通り太陽系以外の惑星のことで、中性子星の周りに1992年、恒星の周りにあるものでは95年、初めて見つかった。既に6300個以上が発見済み。恒星の至近に木星のような巨大な惑星や、灼熱（しゃくねつ）の岩石惑星が次々見つかるなど、太陽系とは大きく異なる様相が分かってきた。旧来の惑星形成の理解に修正を迫っている。酸素やメタン、水など、生命がいてもおかしくないサインがある“第二の地球”が見つかるかどうかが、大きな関心事となっている。系外惑星の研究は、“他者”を知ることで太陽系や地球、生命存在の理解を深めることに、大きく寄与している。

　ローマン望遠鏡は広視野撮像装置を使い、銀河系の中心付近にある系外惑星を1400個ほど発見すると期待されている。その手法は、惑星の重力がレンズのように働き、背後を通り過ぎる恒星の光を増幅する現象を捉える「重力マイクロレンズ法」。地上の観測では主に、惑星が恒星の手前を通ることによる減光を観測する「トランジット法」や、惑星の重力で恒星が揺れ、光の波長が変わるのを捉える「ドップラー法」が採用されてきた。

　発見済みの系外惑星は恒星の近くにある熱い星や、重い星が多い。観測方法や精度に限界があり、まだ太陽系の“水金地火木土天海”のように広範には捉えられていない。そこでローマン望遠鏡が重力マイクロレンズ法により、恒星から遠い星や、多様な重さの星の観測に挑む。系外惑星を幅広く捉えることになり、惑星形成などの理解が深まると期待されている。

系外惑星探索、日本も装置開発などで尽力

　もう一つの装置は「コロナグラフ直接撮像装置」。コロナグラフは元々、コロナと呼ばれる太陽の大気を観測するために開発された装置だ。太陽本体の光を円盤で遮り、周囲のコロナの光を見えるようにする。ローマン望遠鏡はこれを系外惑星観測に応用し、明るい恒星を隠し、至近にある暗い惑星を観測する。NASAは地球に似た惑星の観測を、次世代の大型宇宙望遠鏡構想「ハビタブル・ワールド・オブザーバトリー」で目指しており、その技術実証の位置づけで開発された。

　宇宙航空研究開発機構（JAXA）宇宙科学研究所でローマン望遠鏡のチーム長を務める山田亨（とおる）教授は、打ち上げ前の会見で「コロナグラフ装置は広視野撮像装置とは逆に、主星（恒星）に近い所を、主星の光をできるだけ低減して見るものだ。ローマン望遠鏡では、まだ地球類似の惑星は観測できない。しかし、より大きな惑星などを観測できると期待している」と説明した。

　わが国の研究グループはコロナグラフ装置のマスク基板や光学素子を提供したほか、JAXA美笹（みささ）深宇宙探査用地上局（長野県）による超大容量の観測データの受信、国立天文台すばる望遠鏡（米ハワイ州）や大阪大学などのプライム望遠鏡（南アフリカ）の協調観測などを通じて貢献する。JAXA宇宙研を中心に大阪大、アストロバイオロジーセンター、国立天文台、福井工業大学、東京大学などの研究者が参画。これまで、わが国は研究者らがハッブルやジェームズウェッブ望遠鏡の観測によって研究成果を上げてきたが、大型宇宙望遠鏡の開発や運用への組織的な参画は、これが初めてという。

　海外では欧州宇宙機関（ESA）、仏国立宇宙研究センター（CNES）、独マックスプランク天文学研究所などが加わっている。

　ローマン望遠鏡について、アストロバイオロジーセンターの田村元秀特命教授は「地球のような軽い惑星が、恒星からどのくらい離れたところにあるのだろうか。言い換えると、太陽系が特別な存在であるかどうか。このことに、ようやく統計的に答えられるようになる意義は大きい。生命の兆候を見ようとするハビタブル・ワールド・オブザーバトリーの技術実証も兼ねており、本当に印象的な望遠鏡だ」と語る。

　ローマン氏は生前、「ハッブル望遠鏡の最も興味深い発見は何か」と問われ、暗黒エネルギーと答えたという。ハッブル望遠鏡は宇宙の加速膨張の初期測定結果を裏付け、一大発見に貢献した。ローマン氏は、系外惑星の観測可能性に触れた論文も1959年に書いている。宇宙の謎は尽きない。知的好奇心のバトンを今、望遠鏡に“生まれ変わった”彼女が引き継いだ。

　南大東島はハワイ諸島や小笠原諸島と同様、一度も陸続きになったことがない「海洋島」だ。周辺の海底は岩でできており、砂地はほとんどない。2025年7月、無人探査機クラムボンが南大東島沖で海中の洞窟を探索していたところ、水温6度、水深760メートルの斜面に薄い赤色のアカグツ科の魚がいるのを見つけた。

　この魚はハワイで1905年に新種記載されたもので、ハワイ諸島の固有種だと考えられていた。今回、南大東島沖で見つかったことについて、小枝助教は「大きくなって移動したとは考えにくい。卵や孵化した後の小さな頃に、海流で分散したのではないか」としている。

　日本語の名称（和名）がなかったため、「島のヒキガエル」を意味する「シマグツ」を提唱した。先端が3～4つに分かれたトゲがうろこにあり、敵から身を守っていると考えられている。鼻に「ぼんぼり」のようなふくらみがあり、匂いなどを出してエサをおびき寄せているという説がある。

　琉球列島の周りには強い黒潮の流れがあり、その潮流で島から島に移る生物もいる。ただ、南大東島は沖縄本島から400キロほど離れていて、黒潮の影響をあまり受けない。

　小枝助教は「沖縄本島や八重山諸島にはいないのに、ハワイ・小笠原・南北大東島にだけ共通する生き物や、その逆もいて面白い。海はつながっているが、外洋の何もないところで遠く離れた島から島へと渡るのは難しいので、なにかしらのメカニズムが存在するはず。島の生き物の分布がどことどのようにつながっているのか調査を続けたい」と話した。

　研究は深海カルスト調査プロジェクト「D-ARK」の一環で実施。笹川平和財団オーシャンショット助成事業、日本学術振興会の科学研究費助成事業と、科学技術振興機構（JST）CRESTの助成を受けて行われた。成果は8月6日、日本動物分類学会の学会誌「スピーシーズ ダイバーシティ」（電子版）に掲載され、同日、琉球大学が発表した。