座っている時間が長いほど死亡率が高まることが、日本人6万人超の大規模調査で分かった、と京都府立医科大学などの研究グループが発表した。余暇、つまり休日や時間のある時に体を動かしても、悪影響は十分には抑えられないという。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大を受けてテレワークが普及し座る時間が長くなる中、健康管理の課題が改めて浮かび上がった。
座る時間が長いと血行不良や代謝の低下が起き、死亡率や循環器疾患の発症に影響することが国内外の研究で報告されている。日本でこうした研究の大規模なものは、仕事中の座っている時間と死亡率、テレビ視聴時間と循環器疾患による死亡の関係の調査があるものの、限られていた。
そこで研究グループは、日本人の健康状態の大規模追跡調査「日本多施設共同コーホート研究（J-MICC study）」の参加者のうち男女6万4456人の、平均約7年8カ月にわたるデータを分析した。日中の座っている時間とあらゆる原因を含む死亡との関係を、生活習慣病（高血圧、脂質異常症、糖尿病）の有無に分けて調べた。
その結果、まず全体では、日中の座る時間が2時間増えるごとに、死亡率の割合が15％高まっていた（例えば年齢など、ある属性の100人のうち1人が調査期間中に死亡すれば死亡率は1％で、その割合が15％高まると死亡率は1.15％となる。16％になるのではない）。生活習慣病を抱える人では脂質異常症で18％、高血圧で20％、糖尿病で27％高まった。
脂質異常症、高血圧、糖尿病を多く抱えるほど、座る時間と死亡率の関係は大きくなった。生活習慣病のない人の死亡率の割合は2時間長く座るごとに13％上がったのに対し、3つ全てを抱える人は42％も上がった。
また、余暇に身体を動かすことは健康のため大切だが、座る時間の悪影響をカバーする効果はわずかであることも分かった。
研究グループは昨年、座る時間と生活習慣病の関係もまとめた。今回と合わせ、座る時間が生活習慣病の発症や死亡に関係することがうかがえる。座る時間の健康への悪影響の研究例は多く、海外ではガイドラインを作成するなどの動きがある。日本人は平日に座る時間が世界一長いとするデータもあるという。
研究グループの京都府立医科大学大学院医学研究科の小山晃英講師（公衆衛生学）は「コロナ禍でテレワークが普及しており、今後も在宅のデスクワークが増えるだろう。通勤しないことが、身体活動の低下や座る時間の延長につながる。連続して座り続けないことが重要ともいわれており、こまめに動くよう心がけたい」と述べている。
研究グループは京都府立医科大学、佐賀大学、名古屋大学、愛知県がんセンター研究所、千葉県がんセンター研究所、鹿児島大学、名古屋市立大学、静岡県立大学、近畿大学、滋賀医科大学、徳島大学、九州大学で構成。成果は専門誌「米心臓協会誌」に6月14日に掲載され、京都府立医科大学などが25日に発表した。
関連リンク
- 京都府立医科大学プレスリリース「座っている時間が長いほど死亡率が増加する」