宮城県沖で20日夜起きたマグニチュード（M）6.9、最大震度5強の地震について、政府の地震調査委員会（平田直委員長）が22日臨時会合を開催し、「今後この地震よりも強い地震が起きる可能性もある」との見解をまとめ、注意を呼び掛けた。
この地震は20日午後6時9分ごろ、宮城県沖の深さ約59キロを震源として発生した。気象庁はその直後から、「今後1週間程度、最大震度5強程度の地震が起きる可能性がある」としていた。調査委は22日の臨時会合で今回の地震を詳しく解析した。
その結果、20日の地震後も震源を含む東西約30キロ、南北約30キロの領域で22日午後6時までに最大震度1以上を観測した地震が26回発生し、地震活動は継続していることが判明した。また、この地震に伴って、宮城県の登米市と栗原市の2観測点で東南東にそれぞれ2センチ強ずれる地殻変動が確認された。
さらに今回の地震は震源断層を挟んで地盤が垂直方向にずれる「逆断層型」で、東北地方が載る陸のプレートとその下に沈み込む太平洋プレートの境界で発生したとみられることも分かったという。
今回の地震も2月13日夜に起きた震度6強の大きな地震同様、2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震の余震域で発生したことから、調査委は同地震の余震との見方を示している。一方で、1978年に発生した宮城県沖地震の震源域と今回の震源の一部が重なっている可能性があると指摘。今後の大きな地震につながる恐れがあるとして、詳細な分析を進めるとの考えを示した。
調査委は「東日本大震災から10年」を前に9日、「東北地方太平洋沖地震の余震域や内陸を含む周辺では、今後も長期にわたり強い揺れや高い津波に見舞われる可能性があることに注意が必要」とする委員長見解を発表していた。22日の見解でも2004年に発生したスマトラ島北部西方沖の巨大地震（M9.1）の約7年半～約11年後にそれぞれM8.6、M7.8という大きな地震が発生していることを例示し、強く警戒を呼びかけた。