日本の紀伊半島沖から南方の北西太平洋海域で、表面海水中の水素イオン濃度指数(pH)が10年間当たり約0.02の低下割合で「海洋の酸性化」が進行していることが、気象庁の観測で分かった。本来が弱アルカリ性の海水が、大気中の二酸化炭素(CO2)の増加で酸性化しているもので、過去250年間のpH低下量と比べると約5倍のスピード。このまま進むと海洋が大気から吸収できる二酸化炭素の量が減り、地球温暖化が加速することも懸念されるという。
気象庁は1967年から、海洋気象観測船による北西太平洋海域での定期観測を行っている。紀伊半島沖の東経137度線に沿った北緯10°、20°、30°での今年のpH観測値は8.07-8.12と弱アルカリ性を示したが、1984年からの傾向をみると10年間当たりでの低下割合は北緯10°が0.014±0.003、北緯20°が0.015±0.003、北緯30°が0.018±0.003となった。
地球の全海洋平均のpH値については、「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)による第4 次評価報告書(2007年)が、産業革命以後の250年間で0.1 低下していることを指摘している。大気中の二酸化炭素が増えて海洋に溶け込むことにより、今世紀末までにさらに0.14 から0.35 低下すると予測している。 海洋の酸性化が進むと、海洋の生態系に大きな影響を与え、サンゴ礁の発達や形成が阻害されたり、プランクトンや貝類、甲殻類といった生物の殻や骨格の成分である炭酸カルシウムが溶け出して、小型化することなどが予想されるという。
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世界気象機関(WMO)は20日、昨年の世界の大気中の二酸化炭素(CO2)の平均濃度が、過去最高を記録したことを発表した。1982年からの統計では30年連続の記録更新となる。
日本の気象庁がWMOの「温室効果ガス世界資料センター」( WDCGG)を運営し、世界中の温室効果ガス観測データを収集・解析している。
それによると2011年の大気中平均濃度は、二酸化炭素が390.9ppm(1 ppmは体積比で100万分の1)、メタンが1,813ppb(1ppbは体積比で10億分の1)、一酸化二窒素が324.2 ppb。先進国の工業化が本格化する前の1750 年と比べて、それぞれ140%、259%、120%に達したという。