東日本大震災をもたらした昨年3月11日の東北地方太平洋沖地震(M9.0)による影響で、東北沖の日本海溝東側での地震発生のメカニズムが変化し、大きな津波を伴うM8クラスの地震がより起きやすくなっていることが、海洋研究開発機構の調査で分かった。31日付けの米地球物理学連合の学術誌に発表した。
同機構は震災後、宮城、福島県から約250キロメートル沖にある日本海溝の東側(東北地方太平洋沖地震震源域の東側)に自己浮上型海底地震計20台を設置し、昨年4月下旬から7月上旬にかけて発生した約1,700個の地震を観測した。そのうち、震源地や地震断層の向き・方向などが判明した50個の地震について詳しく解析した。
日本海溝では、東から進行してきた太平洋プレート(岩板)が陸側の北米プレートの下に潜り込んでいる。日本海溝の東側では、太平洋プレート内の深さ約20キロメートルまでの浅い部分ではこれまで、東西方向の引っ張り合う力によって断層が割れて地震(正断層型地震)が起き、さらに深い約40キロメートルの部分では逆に、押し合う力によって断層がずれて起きる地震(逆断層型地震)が起きていた。ところが調査の結果、太平洋プレート内部の約40キロメートルの場所まで正断層型地震が発生し、震災後、太平洋プレート内部での力のかかり具合(応力場)が変化し、活発化していることが分かった。
日本海溝東側での地震は震源が比較的浅いため、今後も大きな津波を伴う大規模地震の発生が懸念されるという。岩手県沖では1896年の「明治三陸地震」(M8.2)で大きな津波被害があったが、その37年後の1933年に「昭和三陸地震」(M8.1)が起き、再び大きな津波被害をもたらした。明治三陸地震は、日本海溝の西側で起きた逆断層型の典型的な海溝型地震とみられているが、昭和三陸地震は、日本海溝の東側、太平洋プレート内で起きた正断層型地震といわれている。