筑波大学がロボットスーツ「医療用HAL?」を脳卒中患者のリハビリに使う臨床試験を同大学附属病院など7施設で開始した。HALは体に装着するタイプの医療用ロボットで、これまで筋萎縮性側索硬化症(ALS)や筋ジストロフィーなど8つの疾患で歩行機能を改善する医療機器として認可されている。今回患者が多い脳卒中の患者を対象にリハビリ効果を確認する。同大学が9月30日発表した。
HALは、筑波大学システム情報系山海嘉之 (さんかい よしゆき)教授(同大学サイバニクス研究センター長)らが研究開発し、同大学発のベンチャー企業で山海教授が創業者で現在CEOを務める「サイバーダイン社」(茨城県つくば市)が医療機器として製造している。体を動かそうとすると皮膚に流れる微弱な電気信号で作動し、身体機能の改善や再生を促進する。片脚に着ける単脚モデルや両脚に着けるモデルなど複数の型がある。
筑波大学によると、臨床試験は、同大学附属病院のほか、茨城県立医療大学付属病院、志村大宮病院、筑波記念病院、国立病院機構新潟病院、福岡大学病院、福岡リハビリテーション病院の計7施設で実施する。脳卒中は全国の患者数は約118万人と非常に多く、医療費は約1兆7,730億円という。計画では、脳卒中の後遺症による歩行障害があり、通常の治療では回復が見込めない患者を対象に、HALの単脚モデルを装着してもらい5週間にわたる歩行訓練の効果を検証する。
関連リンク
- 筑波大学プレスリリース「脳卒中後の歩行能力回復を目的とする『医療用 HAL?単脚モデル』の医師主導治験を開始」