受動喫煙で日本人の肺がんリスク約1.3倍に

　国立がん研究センターは31日、「受動喫煙の影響で日本人の肺がんのリスクは約1.3倍になる」と発表した。多くの論文から厳選した9本を対象に大規模解析した結果だ。同研究センターは受動喫煙のリスク表現を「ほぼ確実」から「確実」に変更し、受動喫煙の対策強化をあらためて訴えている。

　2003年に施行された健康増進法では、受動喫煙を「室内かそれに準ずる環境で他人のたばこの煙を吸わされること」と定義している。

　同研究センターの研究チームは、たばこを吸わない日本人を対象に受動喫煙と肺がんの因果関係を研究した426本の論文から1984〜2013年に公表され、今回の研究目的に合致した9論文を厳選してこれらを統合、解析する「メタアナリシス」という手法で調べた。その結果、受動喫煙している人の肺がんになるリスクは、受動喫煙していない人と比較して約1.3倍高いことが確認できたという。

　同センターによると、日本では肺がんによる死亡のうち男性で70%、女性で20%は喫煙が原因とされている。肺がん以外のがんとの関連も明らかで、がん全体の死亡のうち男性で40%、女性で5%がやはり喫煙が原因と考えられているという。

　受動喫煙と肺がんの関係については、1981年に当時の国立がんセンター研究所の疫学部長が世界で初めて関連性を報告して注目された。しかしこれまでの数多くの肺がん研究でも受動喫煙との因果関係について統計学的な有意な結果が得られず、リスク表現も「ほぼ確実」にとどまっていた。

　同センターは「世界の49カ国で実施されている公共の場での屋内全面禁煙の法制化などの受動喫煙防止策を日本でも実施する必要がある」としている。