朝日新聞が10月15、16日に報じたがんワクチンの臨床試験にからむ記事に関し、日本癌学会と日本がん免疫学会は22日、朝日新聞に対する両理事長名の抗議声明を公表した。
朝日新聞の記事は、東京大学医科学研究所が同研究所で開発されたがんワクチンを用いて行っている臨床試験結果の中に、同様の試験を実施している全国の施設に連絡しなかった事実があることを問題視した内容だった。
抗議声明は、記事について「大きな事実誤認に基づいて情報をゆがめ、読者を誤った理解へと誘導する内容」だと批判した上、「その結果、ワクチン治療を受けておられる全国のがん患者さんに無用なご心配をおかけするとともに、今後の新たながん治療開発に向けた臨床試験に参加を希望される、多くのがん患者の皆様にも、多大なご迷惑をおかけする事態となっている」として、朝日新聞に「速やかな記事の訂正と患者さんや関係者に対する謝罪を含めた釈明」を求めている。
これに対し、朝日新聞は24日朝刊とウェブサイト「asahi.com」上で「記事は、薬事法の規制を受けない臨床試験には被験者保護の観点から問題があることを、医科研病院の事例を通じて指摘したものです。抗議声明はどの点が『大きな事実誤認』か具体的に言及していませんが、記事は確かな取材に基づくものです」という記事を掲載した。