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つくば地区に環境エネルギー技術研究拠点

2009.06.11

 
茨城県つくば地区を環境技術の研究開発拠点にするため、物質材料研究機構と産業技術総合研究所に環境関連研究棟が新設、整備されることになった。今年度補正予算で、文部科学省が50億円、経済産業省が310億円を計上した。

 
物質・材料研究機構には、環境技術研究開発センター(仮称)を新設し、二酸化炭素排出量の大幅削減に貢献する耐熱鋼、超耐熱合金、省エネに大きく貢献する超電導技術、色素増感型太陽電池などの開発を進める。

 
産業技術総合研究所では、低炭素社会実現を可能とするさまざまなデバイス・部材の高度化・高付加価値化をもたらすナノテクノロジー研究、蓄電池、太陽電池に関する世界的な研究開発拠点を整備する。

 
総合科学技術会議は昨年5月、環境エネルギー技術革新計画を決定し、関係大臣に意見具申した。革新計画は、地球温暖化問題の解決に向け、世界全体の温室効果ガス排出量を2050年までに半減するという長期目標を、経済成長と両立しながら実現するための日本の技術ロードマップなどを示している。具体的には、水素還元製鉄・ガラス製造プロセスなどの革新的製造プロセス、電気自動車、グリーンIT、燃料電池などの技術課題を挙げている。

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