新薬開発に不可欠な臨床試験(治験)で国立6大学病院が連携し、医薬品の臨床開発の遅れに歯止めをかける体制作りを始めた。
16日、連携を明らかにしたのは東京大、群馬大、千葉大、筑波大、東京医科歯科大、新潟大の関東地区6大学病院。
世界の医薬品開発の現状は、各国ごとの治験から、世界同時開発、国際共同治験へと変わりつつある。6大学病院に加え、医薬品業界とも連携し、国際共同治験を積極的に受け入れる体制整備を目指す。
幹事の東大病院によると、日本の治験は「遅い、高い(コストが)、質が悪い」という国際的評価を受けていた。これは、日本で新薬の開発が大幅に遅れるか、開発されないことを意味しており、実際に2004年に世界で売り上げが上位99に入る薬のうち、39の薬が日本ではまだ承認されていないという報告がある。
日本の治験薬の臨床研究実態については、第3期科学技術基本計画でも、円滑な研究成果の還元を図るために、解消しなければならない「制度的あい路」の一つに挙げられている。