レポート - 英国大学事情 -

2017年2月号「英国における研究と欧州連合:国際研究連携と研究者の流動性へのEUの役割」<2016年5月王立協会報告書UK research and the European Union :The role of the EU in international research collaboration and researcher mobilityより >

掲載日:2017年2月1日

英国在住約40年のフリーランス・コンサルタント山田直氏が、新しい大学の生き方を求め、イノべーション創出、技術移転などに積極的に取り組む英国の大学と、大学を取り囲む英国社会の最新の動きをレポートします。

今月号では、先月の「英国大学事情」に続き、英国の王立協会(The Royal Society)が英国のEU離脱の国民投票結果に備えて調査し、2016年5月に公表したフェーズ2の報告書「UK research and the European Union :The role of the EU in international research collaboration and researcher mobility」の一部を抜粋して紹介する。

1. イントロダクション

* 2015年における英国の研究アウトプットの半分以上が国際共同研究の成果であり、これらの国際共同研究は件数の他、研究アウトプットに対する比率でも増加傾向にある。英国の国際共同研究論文の60%が、EU域内のパートナー研究者との共同研究の成果である。英国を拠点とした研究者の最大の共同研究パートナーは米国であり、次いで7つのEU加盟国がトップ10に入っている。

* 研究者の流動性(mobility)は研究連携の最も重要な一部であり、EUの「人の移動の自由」の原則は、EU域内の研究者の流動性を容易にしている。また、EUはEU域外の研究者の流動性も積極的に支援している。

* EUの研究者の流動性助成プログラムであるMarie Sklodowska-Curie Actionsは、2007-2014年の間に英国を拠点とする3,454名の研究者の英国内、EU内またはEU域外への移動を助成した。またこの助成プログラムは、海外の研究者による英国での研究活動をも支援している。例えば、800名の中国人研究者による英国での研究活動や850名の英国を拠点とする研究者の中国での研究活動への助成も行っている。

* 研究者の国際間の移動により、英国の研究人材は非常に国際色豊かである。英国の大学のアカデミック・スタッフの28%が英国出身者ではなく、16%は英国以外のEU国出身、12%がEU域外の出身である。

* EUは研究者の流動性を支援すると共に、EU各国の研究システムの効果や協力体制を強化するため、EUの科学リソースを統合する構想として欧州研究圏(European Research Area:略称ERA)を創設した。EUは、研究インフラの共同利用等を通じて、EU域内及びEU域外をも含めた国際共同研究を積極的に推進している。現行の研究助成フレームワーク・プログラムである「Horizon 2020」の助成の多くは、国際共同研究を必須条件としている。また、EU域外の国も研究助成金を拠出することによって、その国の研究者も国際共同研究に参加することが可能である。

* 「Horizon 2020」助成プログラムの一部であり、EUのフロンティア・リサーチを助成する欧州リサーチ・カウンシル(European Research Council:略称ERC)の活動は、非常に高い国際的評価を得ている。英国はERCの助成プログラムからの獲得助成額に関しては、加盟各国の中でもトップである。世界中の研究者はプロジェクト参加国での研究のために、ERC助成プログラムにアクセスできる。ERCでは、EU域外の科学者がこれらのプロジェクト参加国で研究するためのグラントの申請を奨励している。ERCの助成プログラムでは国際共同研究が必須条件ではないが、ERCの助成を受けた研究論文の58%が海外を拠点とした研究者との共同論文である。

* EUとは別に、国際共同研究や研究者の流動性を独自に支援する、国別または国際的な研究エージェンシーも多く存在する。その一例として、英国と15のパートナー国との間の研究者の相互派遣を助成する、英国政府のThe Newton Fundがある。

* 国際共同研究をしたり、国際間を移動したりする研究者の決断に影響を与える、専門家として、または個人的な要因を認識することは重要である。その複雑性のために、英国がEU離脱を決意した場合に、国際共同研究や研究者の国際的流動性のパターンがどのように変化するかを定量化するのは不可能である。しかしながら、EUが世界的に評価の高い多くの助成プログラムによって、国際共同研究や研究者の国際流動性の支援の主導的役割を担っており、英国のEUからの離脱は、これらのEUの助成プログラムへのアクセスに影響を与えることは明白である。

* 英国がEUからの離脱を決意した場合、研究助成フレームワーク・プログラム「Horizon 2020」の準メンバー(associate member)になることによって、多額の資金の提供を条件に、英国を拠点とする研究者がEUの多くの助成プログラムにアクセスすることは可能であろう。しかし、この場合、英国はこれらの拠出金がどのように利用されるかに関する意思決定にかかわることはできないであろう。その上、英国が現在受け入れているEU域内の人の移動の自由の原則を変更した場合、スイスの例に見られるように、EUの研究助成プログラムに参加する権利が制限される可能性もある。

2. 研究者の連携と流動性に対するEUの役割の重要性

* 英国を拠点とする研究者が国際共同研究による論文を発表する場合、英国の研究者のみとの共同研究論文よりも論文の引用回数が多い傾向にあり、このギャップは広がりつつある。

【研究者が海外移転をする理由】

  • 国際的共同研究をするため
    海外に研究拠点を移すことによって、研究者は特定分野の専門知識、技能及び研究設備等をシェアすることができ、共同研究ネットワークを広げることもできる。共同研究は離れていても可能だが、共同研究の生産性を高めるためには、研究者の研究拠点の移動を求められることが多い。
  • キャリアを高めるため
    異なる研究者達との研究や優れた研究グループに参加することは、研究者にとって経験を積む良い機会となる。英国から海外に研究拠点を移したことのある研究者は、英国にとどまって研究を続けた研究者に比べて、平均的により多くの研究論文を発表する傾向が見られる。
  • 国際的ネットワークを構築するため
    研究者の流動性は、国際的ネットワークの構築に役立つ。
    (2011年に王立協会が発表した報告書「knowledge, networks and nations」には、科学の国際的性質と科学者の流動性がどのようにネットワークを構築しているか、詳細が紹介されている。)
  • 英国のソフト・パワーを構築するため
    科学者コミュニティーは、共通の興味がある問題に対して国境を越えた活動をすることがよくある。そのため、国、分野及び非公的組織の間の、伝統にとらわれない連携を必要とする外交への支援者として適任である。これは、科学外交(science diplomacy)とも呼ばれる。

【英国の研究者が国際共同研究をする理由】

  • ベストな研究者と一緒に研究をするため
    研究者は研究を推進するため、最も卓越した専門家との共同研究を求める傾向にあるが、それらの専門家が英国にいるとは限らない。共同研究をすることによって、科学者は自分に不足している技能や知識を補完すると共に、新たなアイデアへの刺激を受けたり、専門性を深めたりすることもできる。
  • 最先端の研究設備にアクセスするため
    最先端の研究設備は高額であるため、科学者は共同研究を通じて、これらの高額研究設備にアクセスする例が多い。
  • リソースをまとめて「スケールのメリット」を得るため
    グローバルな科学成果は、ビッグ・プロジェクトへの共同研究の価値を証明している。例えば、ヒト・ゲノムはHuman Genome Projectによって13年で解読できたし、ヒッグス粒子(Higgs boson)は、2012年に国際加速器センターであるCERNにおける大規模な国際共同研究によって発見されている。
  • グローバルな課題に取り組むため
    国際的共同研究によって、2013年のエボラ熱の発生のような緊急事態に迅速に対応することができた。この時には、チャリティー機関、政府及び企業が国際的な連携活動を行った。

3. 英国の研究人材

3-1) 英国の研究人材の流動性

【英国の大学における研究者の国際性】 2014・15年度
アカデミック・スタッフ   合計194,190名 博士課程学生        合計 81,130名
英国籍 139,195名  (72%) 英国籍  39,985名 (49%)
英国以外のEU籍  31,635    (16%) 英国以外のEU籍  29,565    (36%)
EU域外の国籍  23,360    (12%) EU域外の国籍  11,580    (14%)

* 英国のアカデミック・スタッフが国際的であるということは、英国が海外の才能ある研究者を引きよせる魅力を持っていることを反映しており、このことが英国の科学における卓越性を支えていると言える。英国の大学の研究に対する公的評価活動であるResearch Excellence Framework 2014の結果は、外国人研究者との共同研究や海外での研究経験のある研究者の比率が高い大学ほど、高い評価を得ていることを示している。

* 1996-2011年の間に、英国の研究者の約70%は、関係する英国以外の大学や研究機関のために研究論文を発表しており、これらの研究者が同期間中に海外で研究活動に従事したことを示している。これらの研究者の中には、海外での短期間の研究に従事した者もいるし、長期にわたる海外での研究生活を経験した者もいる。同期間において、英国の研究者の21%が2年以上にわたり海外での研究に従事している。

* これを他の科学重視の諸国と比較した場合、スイスのみが英国より研究者の海外移動が活発であり、1996-2011年の間に84%のスイスを拠点とする研究者が海外に移動した経験を持ち、25%が海外にて2年以上の研究活動をしている。その一方、日本の研究者の60%、中国の研究者の71%が、同期間中に海外の大学や研究機関のための論文を発表していない。

3-2) 英国を拠点とした研究者の国際共同研究

* 1981年には、英国を拠点とする研究者の論文の約90%が、英国を拠点とする研究者だけによる論文であったが、2011年には、英国を拠点とする研究者の論文の半分以上は国際共同研究の成果によるものである。この比率は増加傾向にあり、英国を拠点とする研究者のみの発表論文数は1981 年の29,017から、2015年には47,308に増えているが、 同期間の国際共同研究の共著による論文は3,632から67,707に急増している。

* 2005年から2014年の間に、英国を拠点とする研究者によって発表された合計約160万の論文の37%は海外の研究者との共同研究による共同執筆である。英国の共同研究の最大のパートナーは米国であり、同期間の論文総数の約12%が米国との共同研究によるものである。

【英国の研究者との共同研究パートナー国:トップ10】 2005年-2014年
共同研究国 英国を拠点とした研究者との共同論文数 英国が発表した共同研究論文数における比率
米国 185,630 11.8 %
ドイツ  92,214  5.9
フランス  67,208  4.3
イタリー  58,664  3.7
オランダ  51,970  3.3
オーストラリア  50,963  3.2
スペイン  46,499  3.0
カナダ  46,374  2.2
スイス  34,618  2.2
中国  33,746  1.9

(日本は13位の23,557で1.5%である。なお、原文の表の一部を省略した)

3-3) 英国のEU離脱が与える国際共同研究への影響

* 英国がEUを離脱した場合でも、英国を拠点とした研究者は国際共同研究を続けることができると共に、EU域外の助成へのアクセスも可能であろう。しかし、EUの共同研究のどの部分の助成を今後も受けられるかは、今のところ不明である。

* EU加盟国ではない多くの国が、EUの研究助成プログラムに参加し、コンソーシアムの一員としてEUの研究インフラにアクセスできる状況にある。これらの国は準加盟国(Associated Country)または第三国(Third Country)と呼ばれ、ノルウェー、イスラエル、スイス等が含まれる。英国がEUの研究助成に関して準加盟国になった場合、英国を拠点とした研究者は国際共同研究を支援するEUのプログラムにアクセスできるであろう。しかしその場合、特定のプログラムへの資金の拠出が求められるが、そのプログラムの設計には関与できないという制約が課せられるであろう。

* 全般的に国際共同研究数は増加しているが、英国と他のEU加盟国との間の共同研究は、EU域外のパートナー国より増加率が高い。米国は今でも英国の最大の共同研究パートナーであるが、その比率は減少傾向にある。現在では、英国の共同研究論文の半数以上はEU加盟国とのものである。1981年には英国の国際共同論文数の43%がEUとの共同研究によるものであったが、2012年にはその比率が60%に増加した。

* 1990年以降、特にドイツとフランスとの共同研究が増え、その傾向は2000年以降、加速している。これらの共同研究の大半は2国間であるが、30%は米国も含んでいる。

【英国の共同研究論文におけるEU域内外の研究者の関与】      2005-2014年
英国の共同研究論文数 比率
EU域外の共同研究者:なし 73.35%
EU域外の共同研究者:あり 26.65%(18.27%はEU域外の研究者のみとの共同研究、8.38%はEU域内及び域外の研究者との共同研究)

【EUによる共同研究支援】

  • EUは複数のプログラムを通じて、共同研究促進のための助成を行っている。2014-2020年のEUフレームワーク・プログラムである、総額748億ユーロ(8兆6,020億円※1)の「Horizon 2020」は、研究者の流動性を支援するMarie Sklodowska-Curie Actionsプログラムを通じた助成も行っている。
  • ※1 1ユーロを115円にて換算

  • 欧州リサーチ・カウンシル(ERC)は、「Horizon 2020」の総予算の17%を各種の研究助成に使っている。国際共同研究が応募への必須要件でないにもかかわらず、ERCの助成を受けた研究論文の57%が国際共同研究の成果である。
  • この他、EUは研究インフラの共有活動促進策を通じた国際共同研究の支援もしている。2007-2013年において、EUは英国を拠点とする3,539名の研究者に対して、欧州にある1,055の研究施設へのアクセスを提供した。
【助成元別:国際共同研究の比率】 2005-2014年
助成機関 海外研究者との共同研究論文の比率 助成機関 海外研究者との共同研究
論文の比率
全EU (ERCを含む) 50 % ESRC (経済・社会) 35 %
ERC (欧州リサーチ・カウンシル) 58 MRC (医学) 47
Wellcome Trust 54 NERC (自然環境) 57
AHRC (芸術・人文) 36 STFC(科学技術施設関連) 74
BBSRC (バイオ・生物科学) 44 英国研究助成機関の平均 49
EPSRC (工学・物理科学) 42

筆者注:上記の「RC」はResearch Councilを指す。英国には上記のAHRCからSTFCまで、7つのリサーチ・カウンシルがあり、各種の助成を行っている。Wellcome Trustは英国最大の医学系研究助成チャリティー機関である。

【英国の研究者の論文インパクト:共同研究者、助成元別】 2005-2014年
論文執筆者 助成元 論文引用インパクト※2 被引用回数の高い論文の比率
英国研究者のみ 問わない 1.36 13 %
同上 EU 2.07 26
同上 欧州リサーチ・カウンシル 2.80 34
英国とEUの研究者 問わない 1.98 21
同上 EU 2.27 29
同上 欧州リサーチ・カウンシル 3.17 37

※2 Normalized Citation Impact (NCI)方式による指標

* 欧州リサーチ・カウンシル(ERC)から助成を受けた、英国とEU研究者による共同研究の論文が、一番高い被引用回数を記録している。これは、ERCへの応募の質とERCの助成による研究の質が高いことを反映していると思われる。

4. 英国のEU離脱が与える研究者の流動性への影響

* EUはMarie Sklodowska-Curie Actionsプログラム等を通じて、直接的、間接的に研究者の流動性を支援しており、世界中から研究者が英国に移動してきていると共に、英国の研究者も海外に移っている。英国がEUに加盟しているために、EU域外の研究者が英国の大学や研究機関に魅力を感じているのかは定かではないが、現在はEU加盟国である英国にいる限り、EUの各種助成プログラムにアクセスすることができる。今のところ、英国のEU離脱条件が不明なため、EU離脱に伴う「EU域内の人の移動の自由」の制限によって、研究者の流動性にどのような影響が出るかを予想するのは困難である。この章では、欧州の研究者の流動性のデータと英国における研究者の流動性助成策のみを抜粋して紹介する。

【2年以上の海外研究経験のある欧州の研究者の比率:トップ15ヶ国】 1996-2011年
EU諸国、EEA加盟国 海外研究経験者 EU域外での研究経験者 EU域内での研究経験者
スイス (EEA) 24.6 % 9.2 % 15.5 %
リヒテンシュタイン(EEA) 23.2 2.8 20.4
キプロス 23.2 8.4 14.8
アイルランド 22.3 10.2 12.2
ルクセンブルグ 21.9 2.3 19.6
英国 20.9 13.3 7.6
アイスランド (EEA) 18.3 6.5 11.8
ドイツ 17.8 9.2 8.7
スウェーデン 17.7 8.8 8.9
オーストリア 17.3 5.8 11.5
オランダ 15.8 6.6 9.2
ベルギー 15.8 6.2 9.5
デンマーク 15.5 6.5 9.0
マルタ 15.4 4.8 10.6
フランス 15.1 8.1 7.0

【英国における研究者の流動性への助成政策】

  • The Newton Fund
    科学とイノベーションに関するパートナーシップを通じて、国際的な経済発展を促進するために、英国政府によって創設された助成制度である。英国政府は、ブラジル、中国、エジプト、トルコ、フィリピンを含む15カ国をパートナー国として選定し、英国とパートナー国の研究者の相互派遣活動を行っている。当助成プログラムは、英国のOfficial Development Assistance(ODA)プログラムの一環として、2014年から2021年の間に7億3,500万ポンド(1,066億円※3)の助成を実施する計画である。
  • ※3 1ポンドを145円にて換算

  • 英国リサーチ・カウンシルの助成
    英国の各リサーチ・カウンシルは、国際共同研究を促進するための各種助成プログラムを実施している。これには、研究機関間のパートナーシップ・リンクの構築や英国と海外の研究者の流動性への助成活動が含まれる。
  • The Global Innovation Initiative
    英国のビジネス・イノベーション・スキルズ省と米国の国務省の間のパートナーシップによる助成活動であり、British CouncilとUS Institute of International Educationによって共同運営されている。当イニシアティブは英国、米国及び第三国の大学間の共同研究を支援しており、現在は英国、米国以外にブラジル、中国、インド、インドネシアの大学が参加している。このイニシアティブによるグラントは、科学、技術、工学、数学に関連した世界的課題に焦点を当てた共同研究プロジェクトに向けられている。

5. 筆者コメント

* 英国を拠点とした研究者の最大の共同研究パートナー国は米国ではあるが、英国の国際共同研究論文の60%はEU域内のパートナー研究者との共同研究の成果であり、英国とEU域内の研究者との結びつきは非常に深い。

* 英国を拠点とする研究者が国際共同研究による論文を発表する場合、英国の研究者のみとの共同研究論文に比べて論文の引用回数が多い傾向にあり、また英国から海外に研究拠点を移した経験のある研究者は、英国だけにとどまり研究を続けた研究者に比べて、平均的により多くの研究論文を発表する傾向にあるのは興味深い。

* 英国の大学の研究に対する公的評価(REF2014)においても、外国人研究者との共同研究や海外にての研究経験のある研究者の比率が高い大学ほど高評価を得ているのも注目できよう。

* 1981年には、英国を拠点とする研究者の論文の約90%が英国を拠点とする研究者だけによる論文であったが、2011年には、英国を拠点とする研究者の論文の半分以上は国際共同研究の成果によるものである。このことからも、英国の研究者による国際共同研究が非常に活発であることが分かる。これが世界大学ランキングにおける高評価にもつながっていると思われる。

* 現在のところ、英国は2019年にEUを正式に離脱する可能性が高い。離脱によって、EUの助成プログラムへの参加やEU諸国の研究者との共同研究にどのような影響が出るか不透明である。しかしながら、英国の研究者がEU諸国の研究者との共同研究が必要なように、EUの研究者も英国の研究者を必要とするため、相互にメリットのある何らかの新たな協定が結ばれるであろう。

参考資料:The Royal Society pdf
当調査報告書は、王立協会(The Royal Society)の調査ワーキング・グループの以下の5名の王立協会フェローによって作成された。
Professor Carlos Frenk FRS
Sir Tim Hunt FRS FMedSci
Dame Linda Partridge DBE FRS FMedSci
Dame Janet Thornton DBE FRS FMedSci
Professor Terry Wyatt FRS

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