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東北地方太平洋沖地震震源域で総合調査実施

掲載日:2011年3月14日

文部科学省は14日、東北地方太平洋沖地震に関する総合調査を実施するため、科学研究費補助金(特別研究促進費)を交付することを決定した。研究代表者は篠原雅尚・東京大学地震研究所教授。交付額は4,890万円。

調査では、震源海域に自己浮上式海底地震計を設置すると同時に、陸域の地震観測点を増強し、海陸両方のデータを統合解析することで、地震活動の時空間変化を明らかにする。地震発生前から設置されていた海底局を用いた海底地殻変動観測、地震反射法による震源域の詳細な地下構造調査などによって、震源断層の位置・形状を求め、今回の巨大地震の発生様式の解明に寄与する。

また、地震波形解析やシミュレーションにより、巨大地震断層の破壊メカニズムや強震動特性を明らかにする。さらに津波発生メカニズムの解明、建築学会、土木学会、地震工学会などと合同で構造物の被害調査などを行う。  海洋研究開発機構の深海調査研究船「かいれい」は、三陸沖から銚子沖にかけて、海底地震計の設置や反射法地震探査、測深器を用いた海底地形の調査などを進めるため14日、横須賀本部を出港した。

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