パーキンソン病患者への人工多能性幹細胞(iPS細胞)の臨床応用に向けて、神経伝達物質ドーパミン産生神経前駆細胞の大量作製法を、京都大学iPS細胞研究所(山中伸弥所長)の土井大輔(どい だいすけ)研究員、高橋淳(たかはし じゅん)教授らが大阪大学や株式会社カン研究所との共同研究で開発した。3月6日付の米科学誌ステム・セル・リポーツに発表した。
パーキンソン病は、脳でドーパミンを放出する神経細胞が変性したり減ったりして、手足の震えなどが起きる難病。世界で約400万人、日本で約15万人の患者がいる。高齢化に伴い患者は増えている。対症療法はあるが、根本的な治療法がなく、山中所長が発見したiPS細胞による再生医療(ドーパミン神経細胞補充療法)に期待が高まっている。
研究グループは細胞を接着させる合成ラミニンでヒトのiPS細胞を分化誘導して、ドーパミン神経細胞の大量培養を実現した。さらにドーパミン神経前駆細胞を選別、濃縮する独自の方法も開発した。パーキンソン病のモデルラットへの細胞移植では、腫瘍を形成せずに運動機能の症状改善をもたらした。
ヒトiPS細胞から誘導したドーパミン神経細胞を治療に使うには、大量培養法の開発と、腫瘍化の危険性がある細胞の排除が必要とされてきた。研究グループは今回開発した方法でこれらの課題を克服した。より安全で効率的なドーパミン神経細胞移植が可能になったとして、iPS細胞を用いたパーキンソン病治療の臨床応用に向けたプロトコール(手順)を確立した。
高橋教授らはサルの動物実験を経て2015年に、パーキンソン病を治療する臨床研究を申請し、承認を得て16年に患者6人に対して臨床研究を始める予定だ。実現すれば、iPS細胞を用いた臨床研究は、理化学研究所の発生・再生科学総合研究センター(神戸市)が昨年開始した、目の難病の加齢黄斑変性に次いで2例目となる。
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