大学をはじめとする教育機関が学生を集めるためには、インターネットで具体的な授業内容を公開していくことが必要、という結果がNTTレゾナントと慶應義塾大学の調査で明らかになった。
調査はNTTレゾナントと三菱総研のインターネットリサーチ・サービス「gooリサーチ」の登録モニターを対象に行った。進学を考えている高校生から再教育を考えている社会人まで、年齢は10代から50代、男女半々の1,000人から回答を得た。
教育機関を選ぶ際に、インターネットで授業が公開されていることが学校を選ぶ重要な要因になる、と答えた人は「非常にそう思う」が24.2%、「どちらかといえばそう思う」が49.5%で、合わせると7割以上に上った。
教育機関を選ぶ際の情報収集手段も「公式ウェブサイト閲覧」が70.5%、「教育関連のウェブサイト閲覧」が32.5%となっており、「教育機関発行のパンフレット」(52.6%)よりもインターネットのPR効果が高いことが明らかになった。
高等教育機関が提供する講義、関連情報をインターネットで無償公開する「オープンコースウェア」活動を援助、普及する目的で、日本オープンコースウェア・コンソーシアム(JOCW)が、2006年に設立されている。設立時のメンバーは大阪大学、京都大学、慶應義塾大学、東京工業大学、東京大学、早稲田大学の6大学だったが、その後、参加メンバーも増え、授業内容をインターネット上で公開する大学は珍しくなくなっている。慶應義塾大学は、JOCWの初代事務局となっている。
JOCWのウェブサイトで実際に授業の映像を視聴してもらった上での質問に対しては、授業ビデオの動画配信を「良い」と評価する人が78.7％%に上り、動画での授業公開に対するニーズの高さを伺わす結果も出ている。